建築物のデジタルトランスフォーメーションを推進する空間データのリーディングカンパニーであるMatterport, Inc.（読み：マーターポート、以下Matterport、ナスダック：MTTR、本社：米国カリフォルニア州）は、広島テレビ放送株式会社（本社：広島県広島市）が、一般社団法人広島県観光連盟（HIT）の支援と広島市の協力を得て取り組み、３月７日に一般公開した「デジタル３Dコンテンツin平和記念公園」（https://3d-peacememorialpark.jp ）への技術提供について発表しました。
具体的には、広島が願う恒久平和の象徴である広島平和記念資料館および関連施設の3Dバーチャルマップを構築し、オンライン上で世界中どこからでも仮想的（バーチャル）に訪問可能にしました。
■コロナ禍で国内、海外からの訪問も難しくなった平和関連施設を、いつでもどこからでもアクセス可能に
本事業は、老朽化が進み後世への継承が課題とされ、コロナ禍で訪問まで難しくなった広島平和記念資料館や原爆ドームなど平和教育においても重要な史料に、いつでも、どこからでもアクセス可能にし、体験いただくことを目指すものです。事業全体の実現に様々な最先端技術が駆使される中、広島平和記念資料館、レストハウスおよび原爆の子の像のデジタルツイン（現実世界に存在する場所をデジタル空間に再現）の作成にMatterportのデジタルツインテクノロジーが採用されました。
広島平和記念資料館のドールハウスビュー
■Matterport独自の拡張機能でリアルを補完するような体験型コンテンツに
Matterportのデジタルツインは、独自の機能＊により任意の場所にハイパーリンクの埋め込みが可能です。これにより、展示パネルなどをクリックしてテキストや映像のポップアップウィンドウを表示することや、音声を再生することができます。これは、空間の精緻な3D化にとどまらず「史料そのもののデータ化」を実現し、リアルよりむしろ充実した体験型コンテンツの可能性を拓くものです。
＊Mattertag (マータータグ）機能: 3Dモデル内に表示されるポップアップウィンドウを付加できる機能。文字、画像、ストリーミング動画などを付箋のように付加することが可能。
●広島テレビ 代表取締役社長 飯田 政之のコメント
「今年9月に開局60年の節目を迎える広島テレビは、開局以来、原爆・平和問題の情報発信に力を入れてきました。被爆の記憶をいかに後世へ伝えていくかは、広島のメディアの課題であり、使命であると考えております。
今回、Matterportを活用した平和関連施設のアーカイブの制作は、新たな取り組みの一つです。広島平和記念資料館の３Ｄ映像は、見る人に、まるでその場にいるかのように迫ります。惨禍をリアルに伝える被爆資料、被爆者の表情は、世界中の人々が平和の尊さを考えるきっかけになるでしょう。
誰もが使いやすい、体験型のデジタルコンテンツに仕上げることが出来たと自負しております。
広島テレビは、地上波だけでなく、デジタルコンテンツでも世界に平和のメッセージを発信して参ります。」
●Matterport日本法人 執行役員 社長 蕭 敬和のコメント
「Matterportのテクノロジーは、現在は主に不動産業、建築業、製造業、小売業・アパレル業、公共・大学で重用されており、不動産物件・モデルルームのオンライン内覧や、遠隔地を含む建設中物件の施工進捗管理、工場・プラントの施設管理、マーチャンダイジング管理や店舗教育、工場見学やキャンパス紹介などにも活用されています。また、今回のように歴史的価値のある史料の3D化、デジタルツイン化も大きな用途となっており、日本国内では比叡山延暦寺、海外ではエジプトの遺跡などのデジタルツインの作成に用いられています。」
Matterport（マーターポート）について
Matterport, Inc. (ナスダック: MTTR) は、建築世界のデジタルトランスフォーメーションをリードしています。当社の画期的な空間データプラットフォームは、建物をデータ化し、空間の価値とアクセス性を高めます。
177カ国以上の何百万もの建物が、Matterportのデジタルツインとして生まれ変わり、計画、建設、運用から、文書化、鑑定、マーケティングまで、建物のライフサイクルのあらゆる部分を改善しています。詳細は https://matterport.com/ja でご覧いただけます。また、デジタルツインのギャラリー(https://matterport.com/ja/gallery )もご覧いただけます。
(C)2022 Matterport, Inc. All rights reserved. Matterportは登録商標であり、MatterportのロゴはMatterport, Inc.（マーターポート）の商標です。その他の商標はすべて、それぞれの所有者に帰属します。
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